1月9日に開幕したCES 2024で、HONDAは最新の電気自動車シリーズである「シリーズ0」が2026年に北米で発表されることを初めて披露した。
少し前には、HONDAは会社の記録を破る2兆円規模の投資でカナダのオンタリオ州に新しい電気自動車工場を建設し、かつLGと提携して新しい電気自動車製品に供給するバッテリーを生産するという計画を発表した。HONDAが電気自動車に全力を賭ける重要な取り組みとして、北米で生産拠点を設立することは将来の企業の成長に影響を与える勝負の1つになる可能性がある。
HONDAの三部敏宏社長
困難を経験しながら技術と経験を積んできたHONDAは、今回の競い合い戦場を北米に移した。カナダのオンタリオに建設予定の電気自動車とバッテリーの工場には、HONDAの2023-2024会計年度の予想純利益の2倍にあたる2兆円の資金が投入される予定である。これまでの経験からすると、プロジェクトが順調に進めば、投資はさらに追加されていく可能性もある。
新しい電気自動車工場は今後、HONDA独自の技術を採用し、現地のサプライチェーンや鉱物を活用し、有形無形の資源を自社でコントロールしていく。一方、HONDAはバッテリー技術でLGと直接提携し、自社工場で生産する。一方で、現地の原材料を使用することは北米地域の優遇政策にも適応し、シリーズ0が現地政府の補助リストに含まれる可能性が高い。
それまで、HONDAの電気自動車事業の絶対のな中核市場は中国であった。しかし、TeslaやBYDを含む中国の電気自動車ブランドを前に、HONDAの電気自動車は中国市場でまだ圧倒のな競争力を備えておらず、将来の計画の最大のパイを丸ごと中国に置く絶対のな自信もない。
北米市場はもはや世界第1位の自動車消費市場ではなく、特に電気自動車の成長率では中国をはるかに下回っているが、北米はHONDAにとって依然として肥沃な土地である。
いろいろな原因のため、北米市場はしばらくの間にBYDなど中国の電気自動車の勢力に浸透されないので、競争圧力の半分ないし半分以上を回避したことになる。アジア太平洋地域で自分より業績が安定してよいTOYOTAに対し、HONDAは企業重心の傾斜によってすばやく純電気で北米地域での業績を追い付くことを期待する。
もちろん、北米を選ぶことにリスクがないわけではない。需要の観点から考えると、北米市場の電気自動車の浸透率は中国をはるかに下回り、電気自動車の成長は予想ほど強気ではない。資金面では、HONDAの稼ぎ力は兄貴のTOYOTAをはるかに下回り、6%程度の利益率はTOYOTA（11%程度）のほぼ半分に過ぎず、試行錯誤の資本が十分ではない。また、米国では大統領選挙を控え、電気自動車への奨励策が今後より難しくなるかもしれないことも潜在のなリスクである。
多くの予期せぬリスクに直面しているが、HONDAが電気自動車を偏愛していることは揺るぎない事実である。「HONDAの将来の新エネルギー転換の方向は必ず電気自動車であり、2040年には脱燃料化、2050年には全面のな脱炭素になる。」HONDAの三部敏宏社長はかつて、複数の場で公言したことがある。
HONDAが確かにその方向に向かって全力で進んでいる。畢竟、三部敏宏氏が就任時に約束した今後10年間の6兆円の電気化投資はこれで3分の1が費やされたことになる。（自動車人/麦可）
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